お正月も今日で終わり。

昭和、平成の始めころまでは正月明けの初出の日は女子社員は晴れ着で出社し、朝から新年祝賀会やあいさつ回りなど、仕事はしませんでした。

成人の日あたりまでは、関係各所へのあいさつ回り、新年祝賀会、新年会とお正月気分が続いたものですが、今やそのような古き良き風習？は廃れていき、初日からお仕事全開モードの会社も多いのではないでしょうか。

女子社員が晴れ着で出社というのはもう何十年も見たことがありません。30代以下の人は、そんなことがあったなんて信じられないでしょうね。

ということで、今日は正月気分を吹き飛ばす話題を、と思い冒頭の記事をご紹介します。関東地方の方は勿論、全国の方に読んでいただきたい。アエラも朝日新聞も好きではありませんが、この記事は別です。

ハザードマップが改訂され、富士山噴火の想定被害がより深刻なものとなりました。

東海大海洋研究所地震予知・火山津波研究部門の長尾年恭客員教授によると
「富士山の噴火は現代のIT化された時代で初めて経験する未曽有の災害となる可能性がある。長期間、電車も自動車、新幹線、飛行機も使えずとなれば、被害総額は100兆や200兆となるのではないかと思っています。南海トラフ大地震で想定される被害総額220兆円と匹敵する被害です」

ということです。

人的被害は勿論、経済的被害は日本のGDPが500兆円強ですから、富士山噴火の影響がいかに甚大かわかります。

東南海、南海大地震はさらにひっ迫しているとする地震学者は多く、東南海地震が富士山噴火を誘発する可能性もあるようです。

高齢者、シニア世代は何とか生きてるうちは逃げ切れるのではと、淡い期待を抱くかもしれませんが、若年層はそうもいきません。人生の途中で日本が未曽有の大災害に襲われることは、十分に想定しリスクヘッジしておくことは必須でしょう。

投資をする際にも、このことは留意するべきなのは、私が言うまでも有りません。

賢明な読者の皆様には多言無用ですね。

投資は自己責任です。