日本が経済成長し、それなりに物価が上がっていた時代の直後に生まれた赤ちゃんは、もう成人どころか、おじさん、おばさん（失礼）になっているのでしょうか。

人生においてインフレを全く経験したことの無い日本人が今も日々誕生し続けています。

ここで一般に物価としてまず連想するのは、全ての国民が影響を受ける消費者物価。

物価の重要指標には卸売物価というのもあって、これは企業間で取引される財の価格なので、一般消費者には馴染みが薄いもの。

日本の場合は可処分所得が長く低迷しているせいで、原材料の高騰など卸売物価が上昇しても、なかなか消費者物価に転嫁できないという状況が続いています。

それでも最近は小麦粉の値段や原油価格が上がったりして、徐々に消費材価格上昇の動きもあり、コロナで苦しむ国民を一層追い込んでいます。

アメリカはというと、このところ卸売物価、消費者物価ともほぼ順調？に上昇を続け、テーパリング開始必要というコンセンサスは概ね金融当局内で共有されています。

日本とはえらい違いですね。日銀はいつまで異次元緩和するつもりなのか。デフレの出口は見えないどころか、またもやデフレスパイラルか、逆にスタグフレーションの危険すらある。なのに政府は資産増税とか気が狂っている。

ところで先日発表された８月度米国PPI（卸売物価指数）は0.7%。市場予測を若干上回ったものの6、7月は1%だったので、落ち着いています。

そして今週発表される８月度米国CPI（消費者物価指数）。事前予想では殆ど高止まりといえる5.3%。

結果がこれより低ければ、卸売物価をより素直に反映していることになって、消費は過熱していないと判断され、テーパリング早期開始に暗雲も。

高ければ、デルタ株不安にもかかわらず消費は底堅い、ということになって年内テーパリング開始がはっきりと視野に入ってくるかもしれません。

S&P500インデックスの長期積立投資をしている限り、殆ど影響はありません。スルーで良いと思います。

もし、大きく下がったら買いは入れたいですけれど。4000割れは無いでしょうね。

投資は自己判断で自己責任のもと行ってください。